【水泳】学校プールの授業があぶない

フリーランスコーチのかつコーチです。

 

現在、日本全国の自治体では、「学校プールの授業」が困難なところが増えて来ています。

それはなぜでしょうか?

また、今後の対策はどうすればいいのか?

結論からいうと、

全部の公立の小中学校にプールは必要ない。

と思います。

  1. なぜ全ての小中学校にプールがあるのか?

  2. プールの費用はどれくらいかかっているのか?

  3. 自治体が抱えているものは?

  4. 今後の対策は?

  5. まとめ

1 なぜ全ての小中学校にプールがあるのか?

日本には今、公立の小中学校であれば、ほとんどの学校にプールがあります。

日本でプールがここまで広まったのは、過去の大事故が原因であると言われています。

 

1955年、紫雲丸は瀬戸内海沖で別の船舶と事故を起こしました。

その事故で修学旅行中だった広島県の小学生を中心に168名の子供たち命を落としたことから、

亡くなった原因に、多くの子供たちが泳げなかったこともあるとして、

その後、全国の小中学校にプールが設営されることになったそうです。

 

現在、日本全国の公立の小中学校には必ずプールが設置され、公共の施設を始め、

スイミングスクールやスポーツクラブなど、多くの場所にプールが設置されています。

また、子供たちの習い事では毎年1位となっていて、

水泳(プール)の重要性の高さを示しています。

2 プールの費用はいくらかかっているのか?

プールというのは、元々維持するだけでも莫大な費用を必要とします。

「水」だけじゃないのかと思われる方も多いかと思いますが、

プールの水を25m×5コースの場合、1回変えると大体80万円~100万円はかかります。

ほとんどのプールでは循環性になっていると思いますが、

それでも1シーズンに2~3回くらい変えるので、それが1,000の小中学校ともなると、

水代だけで相当な費用がかかっていることになります。

その他にも、プールの水質を保つための塩素素材やプールマイン、

塩素などで錆びないためのステンレス素材を使った器具、

水の循環機能の役割を果たす機会の設置費用は何百万円ではすみません。

また、授業で使用するビート版や道具諸々、

更衣室の設置やシャワー室は勿論のこと、その他にも様々な費用がかかります。

これらのことからも、1つのプールを設置するのに、億単位の金額が必要となり、

維持費もかかることを考えれば莫大な費用がかかります。

3 自治体が抱えているものは?

このプールの費用は税金から支払われているというところです。

超高齢化社会に突入した日本は、人口の減少や都市部への人口の流入から、

自治体の財政が厳しい状況にあるのは、全国共通の課題です。

実際のところ、大阪府のとある自治体では数年前から、

公立小中学校での授業を取りやめている自治体があり、

その数は大阪府だけに留まらず全国へと広がっています。

1つのプールに数億円かかるとすれば、100の小中学校がある自治体では、

一体いくらかかるのだと想像しただけでも恐ろしいです。

また、少子高齢化社会になって来た今、子供の数は減り、

子供が軸であったスイミングスクールでは次々と閉鎖に追い込まれ、

スポーツクラブへとシフトしているところも増えています。

4 今後の対策は?

今後の対策はどうすれば良いのでしょうか?

私は全ての小中学校にプールは必要ないと考えています。

その対策案として、3つ考えました。

  1. プール指定校を設置し、そこで授業を行うようにする。
  2. 公共施設を利用する。
  3. スイミングスクールを利用する。

水泳の授業をなくすことは、マイナス要素があるので、

なくすことよりも維持できる方法を考えました。

 

1は、子供たちが減っているのであれば、1ヶ所に集める方法が良いと思います。

例えば、近隣の3つの小学校を1つに集約すれば、プールは1つで良いです。

それに、せっかくあるプールを全く使わないのは、「もったいない」です。

使わなければ、物はどんどんダメになります。

 

2は、公共施設の施設は、正直水泳大会などイベントがない限り、利用者が少ないのが現状です。

そこにプールの授業を取り入れれば、プールは必要ないです。

自治体の施設だと、対応もしやすいと考えます。

 

3は、2と同じですが、全国のスイミングスクールは厳しい立場にあります。

子供のいない時間は殆ど利用者がいないのが現状です。

そこを利用し、スイミングスクールに利用費を払う方がはるかに安いです。

また、地元の企業を助けることにもなり、それは自治体にもプラスに働くからです。

まとめ

全国の自治体が厳しい現状にあるのは、間違いなく、これからも増えて来ます。

しかし、「水泳の授業をなくす」というのは、水泳マイナス面しかないので、

そうではなく、効率よく使う方法を考えていく必要があります。

自治体と地元企業が一体となって子供たちをサポートしていく必要があります。

ここ数年、公共施設のプールやスイミングスクールを使うところも増えて来ています

今後、この動きは加速していくでしょう。

日本はプールのありかただけでなく、学校のありかたも転換期に来ていると言えます。

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